ホーディングス化したフェローテックHD（6890）、2017年３月期は増収増益で続伸

５月15日、自動車や機械装置に欠かせない真空シールや石英製品などを製造するフェローテックホールディングス（6890）が2017年３月期の決算を発表しました。

決算の内容は以下のとおりです。

(科目／2016年・2017年(今)・2018年(予))
・売上高／69,463・73,847・83,000 (百万円)
・営業利益／4,024・5,678・7,200 (百万円)
・１株利益／70.18・105.67・129.69 (円)
・１株配当／10.0・18.0・20.0(円)

なお、営業利益率は7.7％、ROEは8.4％、自己資本比率は42.6％でした。

今回の決算は、４月１日より持株会社体制に移行し、これまでの事業をフェローテックが継承したことに伴い、連結子会社である株式会社アドマップ（CVD－SiCの製造・販売）の決算時期を３月末から12月末に変更、平成28年４月１日から平成28年12月31日までの９か月間の業績を連結し、また、新たに株式を取得したアサヒ製作所（業務用クリーニング機器の製造・販売）は、平成28年７月１日より平成29年３月31日までの９か月間の業績を連結とする変則的な内容となっております。

そんな中、太陽光パネル関連は在庫調整の関係で軟調だったものの、液晶・有機ELパネルの製造装置向け真空シールや半導体製造プロセスで使用される消耗品のマテリアル製品（石英・シリコンパーツ・セラミックス・ＣVD－SiC）の需要が年間を通して堅調に推移した模様。

また、主力のサーモモジュールは、自動車温調シート向け、移動通信機器用途やバイオ機器用途が堅調で、磁性流体についても、スピーカー用途に加え、スマートフォンに採用されるなど、ほとんどの製品は需要が旺盛でした。

太陽光発電が人気を博した頃に、太陽光発電関連銘柄として人気を博した同社ですが、ホールディングス化して同社の強みを他分野へ広げており、今後一段の成長に期待しています。

原発需要の後退で苦戦の日本製鋼所（5631）、2017年３月期は前期に続き赤字

５月15日、鉄鋼製品を製造する日本製鋼所（5631）が2017年３月期の決算を発表しました。

決算の内容は以下のとおりです。

(科目／2016年・2017年(今)・2018年(予))
・売上高／223,301・212,469・205,000(百万円)
・営業利益／14,423・12,340・12,500 (百万円)
・１株利益／△226.62・△67.61・108.85 (円)
・１株配当／5.0・0.0・25.0(円)

なお、営業利益率は5.8％、ROEは△4.6％、自己資本比率は38.6％でした。

今回の決算発表のトピックスは、前期に続く赤字計上です。

前期に比べて赤字幅は大幅に縮小されたものの、室蘭製作所が保有する固定資産について178億円の減損処理を行ったことにより今期も赤字を計上するに至りました。

日本製鋼所は昔から応援しているいぶし銀なにおいのする会社でして、国を挙げて原発輸出を声高に唱えていた頃は、原発設備に欠かせないシームレス鋼管は同社しか製造することができず注目を浴びました。

その後、東日本大震災における東電の福島原発の事故や、東芝子会社で原発メーカーのウェスチングハウス社の経営破たんなど、同社にとっては逆風が吹き続けています。

それでも来期の予想は１株当たり108.85円の利益を上げる見通しで、復配する予定です。

原発だけでなく、風力発電や兵器まで、なくてはならない製品を作り続ける同社の業績回復を願い、今後の動向を注視していきたいと思います。

栗田工業（6370）が2017年３月期の決算を発表、決算内容も今後の見通しもイマイチパッとせず。

４月28日、水処理大手の栗田工業（6370）が2017年３月期の決算を発表しました。

2017年３月期決算を発表しました。

今回発表された決算内容及び来期の見通しは以下のとおりです。

（科目／2016年度・2017年度（今）・2018年度（予））
・売上高／214,372・214,187・223,000（百万円）
・営業利益／19,833・19,542・18,500（百万円）
・経常利益／20,439・20,074・19,000（百万円）
・当期純利益／12,577・14.506・13,000（百万円）
・１株利益／108.24・125.23・113.76（円）
・１株配当／48.0・50.0・52.0（円）

なお、営業利益率は9.1％、ROEは6.4％、自己資本比率は76.1％でした。

今回の決算発表で、当期純利益のみ前年を上回った理由は、法人税率改正などにより税金費用負担が軽減されたことによるもので、あくまでも「事業が好調であるから」といったポジティブな内容ではありません。

また2018年３月期の業績見通しも、正直なところパッとした内容はなく、依然として海外事業については苦戦が続いています。

連続増配記録の更新については、来期もさらに２円の上積みを計画しておりますが、もはや惰性で続けているようにも感じ、既存株主が離れていくことを繋ぎ止める施策に映ります。

水処理事業についてはヨーロッパ系のメジャーが幅を利かせており、なかなか牙城を崩すことの難しさは十分理解しておりますが、このような停滞感がここ数年ずっと続いており、何とか2018年３月期はクリタにとって実りの年にしてもらいたいと、切に願っております。